Dell EMC、第14世代PowerEdgeベースのHCIアプライアンス2製品を発表 – ZDNet Japan

 デルとEMCジャパンは12月7日、第14世代「Dell EMC PowerEdge」を基盤としたハイパーコンバージドインフラストラクチャ(HCI)アプライアンス2製品を発表した。価格はいずれも個別見積もり。

 今回発表された2種類の製品は、VMware環境向けの「Dell EMC VxRailアプライアンス」と、複数のハイパーバイザーに対応した「Dell EMC XCシリーズアプライアンス」。いずれも新たに第14世代PowerEdgeサーバを採用し、性能や機能の向上を図っている。

 新たなVxRailは最大2倍のIOPS、2倍以上高速な応答時間を実現。より多くのプロセッサオプション、新しいSATA SSD、追加のネットワークオプション、より多くのGPU拡張を含む数百万のコンフィギュレーションを提供。導入企業のHCI要件に最適な環境を提供する。

 SDSソフト「IsilonSD Edge」をサポートすることで、リモートレプリケーションやクラウドオブジェクトストレージ、管理機能を統合する。

 新たなXCシリーズアプライアンスは、アプライアンス当たり最高50%の追加コアで、コンピューティング集中型ワークロードに対するパフォーマンスを向上した。コンピューティング能力を最大93%向上し、ストレージ密度が重要な要件のワークロードをサポート。最大50%向上したGPUパワーによってVDI環境の幅広いユースケースをサポートする。

Dell EMC VxRailアプライアンス
Dell EMC VxRailアプライアンス

Dell EMC XCシリーズアプライアンス
Dell EMC XCシリーズアプライアンス

Dell EMC、東京に日本語サポート拠点を開設 24時間365日体制で国内からサポートを提供へ – クラウド Watch

 デル株式会社とEMCジャパン株式会社は13日、ストレージソリューションおよび製品群に対する需要の拡大に応えるため、サポート拠点「ジャパン サポート センター(JSC)」を東京に開設すると発表した。Dell EMCの主要製品に対する購入後のテクニカルサポートを、24時間365日国内で展開するという。

 JSCは、Dell EMC製品を利用するユーザー企業とパートナーに対し、エンドトゥエンドのテクニカルサポートを国内拠点から日本語で提供する施設。24時間365日体制で国内拠点から直接サポートを受けられるようになるため、海外への問い合わせのように時差が発生することもなくなるという。

 なお、ユーザー企業とパートナーに対しては、すでにサポートエンジニアによる支援を開始しているが、2018年上半期には、人員を大幅に増強するとともに、対象製品も拡大するとのこと。

デル、ゼロ情シス化を見据えた中堅企業によるPCの「導入検討から廃棄更新」までライフサイクル全般に及ぶ管理を支援 – PR TIMES (プレスリリース)

デルの独自調査によると、国内の中堅企業は45%が従業員の増員を行っており、PC端末の増設を行っている一方で約30%が「ひとり情シス」の体制で運用を強いられており、端末管理の負荷が高まっている状況です。また、多くの中堅企業において、PCの導入作業は情シス担当者以外の社員を動員して、インストールやセットアップを行っている実情があります。属人的な作業はミスを誘発しやすい上、働き方改革を妨げる要因となっています。更に、よりコアなITに集中できる環境を構築する為、PCの導入支援するサービスに注目されています。このたびデルは、長年のPCに関する知見により、PCの「導入検討から廃棄更新」までライフサイクル全般に及ぶ「ゆりかごから墓場まで」のコンセプトで提供することで、中堅企業によるPC導入から更新まで全てのプロセスをサポートし、その課題解消を推進していきます。

ゆりかごから墓場まで

PCの検討・導入・運用・保守・廃棄・更新までの各フェーズにおける情報を一元管理することで、情シス担当者の負担を軽減し、そのニーズに沿った支援を推進します。

中堅企業の情シスの負荷が高止まりしている原因のひとつとして運用管理業務の広範さが挙げられます。管理対象だけでも、PCから各種サーバ、ネットワークやクラウドなどの各種サービス、さらにプリンタやスマートフォンまで多岐にわたります。IT機器には寿命があるため更新作業が定期的に発生しますが、とりわけPCにおいては、更新作業だけでなく、現場の要求に応じて逐次、既存環境を見直す必要が生じます。IT資産の「ゆりかごから墓場まで」の業務を引き受けている実態が浮き彫りとなっています。

ゆりかごから墓場まで 支援プログラム概要

既存ソリューションに加え、「中堅企業向け推奨モデルPC」、「お客様カルテ」を追加する事で、中堅企業におけるPCライフサイクル全般に及ぶ管理「ゆりかごから墓場まで」の支援が可能になります。

検討:「中堅企業向け推奨モデルPC」、ITコンシェルジュ、全国セミナー

導入:CFI(クローニング支援)、クライアント可視・定額型メニュー

運用:「お客様カルテ」による資産管理支援、Mozy Enterprise(クライアントバックアップ)、DDP(セキュリティソリューション)

保守:PSP(Pro Support Plus)、サポートアシストグローバルサポート

廃棄・更新:PC回収サービス(使用期間終了後のPC買取り・データ消去処理・廃棄証明書の発行)

中堅企業向け推奨モデルPC

中堅企業向けの売れ筋デスクトップPC「OptiPlex 3050 SF」を特別価格で提供します。

国内の中堅企業において、端末展開・管理の負荷が高い状況が続いています。デルの調査では、中堅企業の53%が海外展開に向けた取り組みを検討しおり、その数は増加しています。突然、海外展開を決断したり、長期出張から駐在するケースも少なくありません。こうした状況を鑑み、デルは多くの中堅企業を課題解決に導いた実績のある、売れ筋のデスクトップ最新モデル「OptiPlex 3050 SF」を特別価格で提供します。

OptiPlex 3050 SF 

「OptiPlex 3050」は、MTBF(平均故障間隔)認定を取得しており、ビジネスニーズに応える信頼性と一貫性を提供します。性能やパフォーマンスを損なわない綿密な省スペース設計となっており、スムーズな操作を可能にし、優れたパフォーマンスを発揮します。また、工具不要の保守機能とインバンド管理により、システムメンテナンス時のアクセス性が向上し、コンポーネントのアップグレードや交換を容易に行うことができます。

参考価格:57,800円(税抜・配送料抜)
構成内容
第7世代インテル® Core™ i3-7100プロセッサー(デュアルコア 3Mキャッシュ、3.9GHz)/Windows 10 Professional(64ビット) 日本語/4GBメモリ/500GB HDD/プロサポートプラス: 1年間 翌営業日対応オンサイト保守サービス(6営業日9-17時)2018年4月末日までのモデルです。

お客様カルテ」

過去の発注履歴、製品詳細、サポート履歴を把握し、資産管理工数を劇的に削減します。

 

前任者からの引き継ぎで十分な情報共有がされないことのひとつに、障害対応履歴があります。メーカ・ベンダーサポートとの対応を履歴として残すのは労力を要するため、情報自体が存在しない事も頻繁に起こります。お客様カルテでは、お客様の過去の発注履歴、製品詳細だけでなく、サポート履歴まで把握し、資産管理工数を劇的に削減します。

「ゼロ情シスを支援するPCサポートアシスト」

ひとり情シスであった企業の担当者の退職や異動に伴い情シス不在、いわゆる「ゼロ情シス」となる企業が増えています。こうした中、PCの運用・保守において突発的に発生するヘルプデスク対応は情シス業務の多くの部分を占めている傾向があり、負荷低減を実現するための重要な要素となっています。また、事業継続の観点からもPCの運用・保守の支援は急務となっております。

ゼロ情シス状態の企業を支援するため、PCサポートアシストによりPCからのエラー・ワーニングの自動通知を受け、ハードドライブやバッテリーの障害発生原因を特定し、プロアクティブな予防保全をすることで障害の発生を抑えることが出来ます。

問題解決にかかる時間を最大91%、サポートプロセスにおける手順を最大72%削減することが可能となっており、ゼロ情シス状態の企業の徹底的な支援を実現致します。

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■デル株式会社について

デルは世界市場トップレベルのシェアを誇るエンドツーエンドのソリューション・プロバイダー、Dell Inc.の日本法人です。 総合 IT ソリューション事業 – パソコン・モバイル端末から基幹システムやクラウドの導入支援、セキュリティサービスに至るまで包括的な IT ソリューションを提供。http://www.dell.co.jp/

 

デルの第3四半期、サーバやネットワーク、PCが好調 – ZDNet Japan – ZDNet Japan

 Dell Technologiesが2018会計年度第3四半期決算(11月3日締め)を発表した。売上高は前年同期比21%増の196億1000万ドル、継続事業の純損失は9億4100万ドルだった。非GAAPに基づく継続事業の利益は11億ドルだった。

Dell Technologies Q3

 事業別に見るとDellのPC事業は堅調で、営業利益は6億7200万ドル、売上高は前年同期比8%増の100億ドルだった。PC市場の回復やサービスとしてのPC(PCアズ・ア・サービス)の取り組みが好業績につながったとみられる。

 クライアントソリューション部門の売上高は、法人分野が前年同期比で8%、コンシューマー分野は10%増加した。

Dell Technologies Q3

 インフラソリューション部門(Dell EMC)の売上高は75億ドル、営業利益は6億7800万ドルだった。サーバとネットワークの売上高は前年同期比32%増となった一方で、ストレージの売上高は前期比で横ばいだった。

Dell Technologies Q3

 Dell EMCの「VxRail」などのハイパーコンバージドシステム、オールフラッシュストレージ分野でも成長が見られた。

 Dell Technologiesは同期、17億ドルの負債を返済し、EMCの買収完了以降に返済した負債総額は97億ドルと報告している。

この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。

ASCII.jp:京都聖母学院小学校がICT教育用にDell Chromebookを全校 … – ASCII.jp

子供が扱っても壊れにくい堅牢性やデータをクラウドで管理など、新たな教育モデルの確立へ

2017年12月05日 15時00分更新

文● 行正和義 編集●ASCII

導入事例

 デルは12月4日、学校法人 聖母女学院 京都聖母学院小学校がICTを活用した新たな教育モデル確立に向けて「Dell Chromebook 3180 Education」をおよそ500台導入したと発表した。

 京都聖母学院小学校では、子どもたちのアクティブ・ラーニングを効率的かつ効果的に進めるためにICT活用環境を拡充し、新たな教育モデルの確立に向けて取り組んでおり、2014年からはNTT西日本による無線LAN環境の整備などが行なわれた。

 Dell Chromebook 3180 Educationは教育モデルならではの堅牢性や信頼性、端末の安定稼働のための手間がかからず、基本的にすべてのデータをクラウド上のGoogleドライブに保存。軽快な動作や故障・破損の発生率を下げ、運用の維持コストを低減することができる。これまでのノウハウを蓄積して教育モデルを確立し、教師にかかる端末の運用管理負荷を一掃、教育に専念できる環境を実現したという。

■関連サイト


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京都聖母学院小学校がICT教育用にDell Chromebookを全校導入 – ASCII.jp

子供が扱っても壊れにくい堅牢性やデータをクラウドで管理など、新たな教育モデルの確立へ

2017年12月05日 15時00分更新

文● 行正和義 編集●ASCII

導入事例

 デルは12月4日、学校法人 聖母女学院 京都聖母学院小学校がICTを活用した新たな教育モデル確立に向けて「Dell Chromebook 3180 Education」をおよそ500台導入したと発表した。

 京都聖母学院小学校では、子どもたちのアクティブ・ラーニングを効率的かつ効果的に進めるためにICT活用環境を拡充し、新たな教育モデルの確立に向けて取り組んでおり、2014年からはNTT西日本による無線LAN環境の整備などが行なわれた。

 Dell Chromebook 3180 Educationは教育モデルならではの堅牢性や信頼性、端末の安定稼働のための手間がかからず、基本的にすべてのデータをクラウド上のGoogleドライブに保存。軽快な動作や故障・破損の発生率を下げ、運用の維持コストを低減することができる。これまでのノウハウを蓄積して教育モデルを確立し、教師にかかる端末の運用管理負荷を一掃、教育に専念できる環境を実現したという。

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ASCII.jp:ミッドレンジストレージ「Dell EMC SCオールフラッシュ」発表 – ASCII.jp

同時にインライン重複排除機能を追加したUnity OS最新版「Unity v4.3 OS」も

2017年12月04日 07時00分更新

文● 大塚昭彦/TECH.ASCII.jp

 デルとEMCジャパン(Dell EMC)は11月29日、オールフラッシュミッドレンジストレージの新製品「Dell EMC SCオールフラッシュ」を発表した。12月より提供開始。同時に、ミッドレンジストレージ「Dell EMC Unity」にインライン重複排除などの新機能を追加する最新版OS(Unity v4.3 OS)を、来年(2018年)1月から提供開始することも明らかにしている。


「Dell EMC SCオールフラッシュ(SC7020F)」のアレイシャーシ

 Dell EMC SCシリーズ(旧Compellent)は、コストパフォーマンスの高いミッドレンジ向けブロックストレージ製品シリーズ。今年5月のDell EMC Worldでは、HDD+SSD混載のハイブリッドモデル(SC5020)を発表していた。

 今回のオールフラッシュモデル(SC5020F、SC7020F)では、デュアルアクティブ/アクティブコントローラー、8コアのXeonプロセッサ、最大256GBのシステムメモリ、マルチプロトコルサポート(10Gb iSCSI、16Gb/32Gb FC)といった基本スペックを備え、1アレイあたり最大39万9000IOPS、マルチアレイクラスタでは合計390万IOPSを実現する。最大物理容量はSC5020Fが2PB、SC7020Fが3PB。そのほか、マルチアレイクラスタ間のロードバランシング/無停止ワークロード移行/自動フェールオーバー、インテリジェントなデータ重複排除とRAIDティアリングなどを、標準機能として備える。価格は個別見積もり。

 また、Unity用最新OS「Dell EMC Unity v4.3 OS」を1月から提供開始することも発表している。最新のUnity OSでは、インラインデータ重複排除機能の追加によりストレージの利用効率を高めるとともに、ファイルの同期レプリケーション、無停止でのコントローラーアップグレードなどの機能も加わった。

 さらに、SCシリーズおよびUnityを導入した顧客向けの新しいプログラム、「Dell EMC Future-Proof Storage Loyalty Program」も発表している。製品が公表通り動作することを保証する「3年間の満足保証」、面倒な事前調査などを不要にする「4:1オールフラッシュ ストレージ効率保証」、オンライン/無停止での新ストレージへのデータ移行とアップグレード、新製品購入時の下取りや柔軟なクレジットを提供するとしている。

■関連サイト



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ミッションクリティカル領域でのAIサービスの技術協業に合意 – @IT MONOist


 東芝デジタルソリューションズは2017年11月9日、米デルテクノロジーズと、ミッションクリティカル領域でのAI(人工知能)サービスについて技術協業することに合意したと発表した。

 今回の協業で両社は、デルテクノロジーズ傘下のDell EMCのサーバ、ストレージ、Virtustreamのクラウド技術で構成される環境上に、東芝アナリティクスAI「SATLYS(サトリス)」の実行環境を構築する。予防保全や防犯、防災、輸送品質向上といったミッションクリティカルな領域では、所定の性能や機能の継続的な維持が求められるが、同領域でのAIサービスに求められる性能や機能について、この実行環境で開発・評価を実施する。

 Dell EMCとVirtustreamの技術は、IT基盤として、クラウドやアナリティクス、SDDC(仮想化されたインフラストラクチャをサービスとして提供するデータセンター)などに適している。SATLYSは、東芝デジタルソリューションズが同年10月30日に発表したAIサービスで、検査データ、センサーデータなどの解析ソリューションを提供し、高精度な識別や予測、要因推定、異常や故障予兆の検知などを可能にする。

 産業IoT(モノのインターネット)では、広くAIが活用されている。特に、ミッションクリティカルな領域では、実行環境として信頼性が高く、システム停止が起こりにくく、セキュリティ性に優れた環境が必要となる。両社は、それぞれの事業分野でミッションクリティカルな領域に適用可能なAIサービスの新たな事業拡大を図る。


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デルとEMCジャパン、ハイブリッドクラウドソリューション「Dell EMC Cloud for Microsoft Azure Stack」を提供 – クラウド Watch

 デル株式会社とEMCジャパン株式会社は、Microsoft Azure Stackを利用するためのアプライアンス「Dell EMC Cloud for Microsoft Azure Stack」を、12月より国内で提供開始すると発表した。価格は個別見積もり。

 Azure Stackは、Microsoft Azureの拡張機能としてユーザー企業の自社データセンターなどを利用できるようにする、ハイブリッドクラウド基盤。パブリッククラウドのMicrosoft Azureで提供されているIaaSおよびPaaSの機能が、ネットワークコントローラやストレージコントローラ、ロードバランスなどのサービス群を含めて、オンプレミス環境に設置されるAzure Stack上で利用可能になる。

 導入形態はいくつかあるが、Azure Stack対応ハードウェアを認定パートナーから購入する形が一般的で、今回はデルとEMCジャパンから、国内での対応ハードウェア提供が発表された。

 Dell EMC Cloud for Microsoft Azure Stackの特徴は、x86サーバー「Dell EMC PowerEdge」の最新型(第14世代)をハードウェア基盤として利用している点で、1世代前のものと比べてパフォーマンスが大幅に向上しているとのこと。デルとEMCジャパンでは、Azureインスタンス(仮想マシン)の収容数が最大で2.5倍も向上するとしており、同規模の他社ソリューションより優れた価格性能比を実現したとアピールしている。

 また、両社が持つさまざまな製品群との連携など独自の付加価値により、さらなるメリットを享受できるとのこと。

 例えば「Dell EMC CloudLink SecureVM」との連携では、Azureインスタンス単位のデータ暗号化管理をサポートする。この機能は、パブリッククラウドのMicrosoft Azure、Dell EMC Cloud for Microsoft Azure Stackのどちらでも使えるため、ハイブリッド環境で柔軟かつシンプルなデータの保護が可能になるという。

 また、バップアップ製品の「Dell EMC Avamar」「Data Domain」との連携では、実績のある重複排除バックアップ/リカバリ機能が利用でき、Dell EMC Cloud for Microsoft Azure Stackで最適なサービスレベルの調整やアプリケーションの保護、コストの最適化を実現するとした。

Dell EMC、自社のDCでAzureサービスを利用できるCloud Stack – マイナビニュース

「Dell EMC Cloud for Microsoft Azure Stack」

デルと、EMCジャパンは11月28日、マイクロソフトのクラウド サービス「Microsoft Azure」を拡張し、オンプレミスで使えるソリューション「Dell EMC Cloud for Microsoft Azure Stack」を発表した。

これにより、顧客は自社のデータセンターでAzureの各サービスを利用できるようになる。

「Dell EMC Cloud for Microsoft Azure Stack」 は、第14世代の「Dell EMC PowerEdge」サーバを基盤に採用。「Dell EMC CloudLink SecureVM」との連携で、Azureインスタンス単位のデータ暗号化管理が可能。また、「Dell EMC AvamarおよびData Domain」との連携で、重複排除バックアップ/リカバリ機能が利用可能となっている。価格は個別見積もり。提供開始は2017年12月の予定。