AWSとマイクロソフト、深層学習ライブラリ「Gluon」を発表 – ZDNet Japan

 Amazon Web Services(AWS)とMicrosoftは米国時間10月12日、オープンソースの深層学習ライブラリ「Gluon」を発表した。両社は、Gluonによってより多くの開発者が機械学習を利用できるようになると述べている。

 開発者はGluonによって、クラウドアプリ向けやモバイルアプリ向けの機械学習モデルのプロトタイプ作成や構築、訓練、配備を実現するためのインターフェースを手にできる。

 両社の説明によると、Gluonは他の製品に比べ、簡潔で理解しやすいプログラミングインターフェースを備えている。このため開発者は、パフォーマンスを犠牲にすることなく、ニューラルネットワークモデルのプロトタイプ作成や実験を迅速に行うことができる。

 AWSのAmazon AI担当バイスプレジデントであるSwami Sivasubramanian氏は「現状に目を向けると、機械学習モデルの構築や訓練では極めて大きな労力と豊富な専門知識が必要とされる」と述べるとともに、「われわれがGluonを作り上げたのは、ニューラルネットワークの構築やモデルの訓練を、アプリ開発と同じくらい容易にするためだ」と述べている。

 Gluonインターフェースは現時点で「Apache MXNet」をサポートしており、今後のリリースで「Microsoft Cognitive Toolkit」もサポートする予定だ。開発者らはPython APIや、ビルド済みのさまざまなニューラルネットワークコンポーネントを用いて機械学習モデルを構築できるようになっている。

 また両社はGitHub上でGluonの参照仕様を公開し、他の深層学習エンジンが同インターフェースを統合できるようにもしている。

  Microsoft AI and ResearchのコーポレートバイスプレジデントであるEric Boyd氏は「われわれは、業界が互いに協力してリソースを出し合い、より幅広いコミュニティーにメリットをもたらすテクノロジを開発することの重要性を確信している」と述べるとともに、「機械学習は、われわれの仕事の進め方や、やり取りの仕方、コミュニケーション方法を変革する能力を有している。こうしたことを実現するには、適切なツールを適切な人々の手にもたらす必要があり、Gluonはその目標に向かう第一歩だ」と述べている。

この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。

マイクロソフト10月のセキュリティ更新公開、修正対象の脆弱性悪用を確認 – インターネット・セキュリティ・ナレッジ

ニュース

2017/10/12

マイクロソフトは10月11日、月例のセキュリティ更新プログラムを公開しました。独立行政法人情報処理推進機構(IPA)およびJPCERTコーディネーションセンター(JPCERT/CC)も、これを受け注意を呼びかけています。

対象となるソフトウェアは、「Internet Explorer」「Microsoft Edge」「Microsoft Windows」「Microsoft Office、Microsoft Office ServersおよびWeb Apps」「Skype for BusinessおよびLync」「Chakra Core」です。とくに「Office 2007」「SharePoint Server 2007」「Windows 10 Version 1511」(Current Branch / Current Branch for Business)は、サポートが終了するため、今回が最後のセキュリティ更新プログラム提供になります。

JPCERT/CCによると、修正された脆弱性は「ADV170012」(セキュリティ機能のバイパス)、「CVE-2017-8783」(シェルのメモリ破損の脆弱性)、「CVE-2017-11762」(Microsoft Graphicsのリモートでコードが実行される脆弱性)等26件。また「CVE-2017-11826」については、すでに悪用が確認されているとのことです。

ユーザは、できるだけ早期に、セキュリティ更新プログラムを適用するのが望ましいでしょう。Microsoft Update、Windows Update等を用いて、システムの更新を行ってください。

関連情報(外部サイトへリンク)

マイクロソフトが10月パッチ公開。悪用が確認された脆弱性の修正もありIPA等が更新を呼びかけ – MdN Design Interactive

日本マイクロソフト株式会社は11日、Microsoft 製品の脆弱性を修正する、10月の月例セキュリティ更新プログラム(修正パッチ)をリリースしている。脆弱性の件数は62件にのぼり、その中には、脆弱性の最大深刻度が4段階中で最高の“緊急”が23件もある。これに対し、日本マイクロソフトや情報処理推進機構(IPA)などでは、早期の修正パッチ適用を呼びかけている。

対象となるソフトは、「Microsoft Internet Explorer」「Microsoft Edge」「Microsoft Windows」「Microsoft Office」「Microsoft Office Servers および Web Apps」「Skype for Business および Lync」「Chakra Core」となっていて、パソコンにWindowsOSが入っている場合、全ユーザーが対象となる。

脆弱性を悪用された場合、リモートからの攻撃によって任意のコードが実行されるなどの恐れがあるとしており、既に「CVE-2017-11826」という脆弱性では、Microsoft社が「悪用の事実を確認済み」としている。

お使いのパソコンが悪意ある攻撃者に乗っ取られたりしないためにも、今回の修正パッチは、早めの対応が望ましい。

マイクロソフトが音楽分野で犯した「失敗の歴史」 – Forbes JAPAN

Standret / Shutterstock.com

スタートアップ業界では失敗は賞賛されるべきことだ。試行錯誤を繰り返さない限り、新たなイノベーションは生まれない。マイクロソフトは音楽分野において、これまで様々な失敗を犯してきたが、特徴的なのは市場の先行者ではなくフォロワー的なポジションをとった事例が多いことだ。

直近の例ではストリーミング分野において、マイクロソフトは「Groove Music」を立ち上げたが、2017年中のサービス終了を宣言している。ここでは音楽分野におけるマイクロソフトの失敗の歴史を振り返ってみたい。

MSN Music

今から10年以上前のマイクロソフトはヤフーを競合に見据え、ニュースや動画、ブログサービスなどあらゆる分野に手を広げようとしていた。その後、同社はMSNミュージックを立ち上げ、有料の音楽ダウンロードサービスを展開。iTunesからシェアを奪おうとしたが長くは続かなかった。

MSNミュージックストアは2004年から2006年まで運営された。有料で楽曲を購入したユーザーらは2008年まで、購入済みの楽曲を聞くことが出来た。

Zune

マイクロソフトは2006年にiPodを競合に見据え、携帯音楽プレーヤー「Zune」を発表した。これは一部では非常に完成度の高いデバイスであると評価されたが、このプロジェクトは2009年の「Zune HD」で終了した。

Zuneプロジェクトの傘下には、デジタル音楽ストアの「Zune Marketplace」も存在した。このサービスは当初、月額14.99ドルを払えば数百万曲の楽曲のストリーミングが可能で、毎月10曲をダウンロードできる形式で始動した。その後、9.99ドルに価格を引き下げたが、日の目を見ることは無かった。

Xbox MusicとGroove Music

Zune Marketplaceが2013年に終了後、ユーザーらはXbox Musicへの移行を推奨された。その後、Xbox Music は2015年のWindows 10のリリース時に「Groove Music」に名称を改めたが、このサービスも支持は得られなかった。

Music x Technology

マイクロソフトは音楽分野での新たな試みを、完全に停止した訳ではない。同社は“音楽とテクノロジーの融合”をテーマとしたウェブサイト「Music x Technology」を構築し、新人アーティストやインディー系ミュージシャンの最新の動向を伝えている。

ここには興味深い記事や動画も掲載されているが、残念ながらその内容は、マイクロソフトによって選ばれた、“非常に幸運な無名アーティスト”たちの動向を伝える以上のものにはなっていない。誰もが知るような有名シンガーはここには登場せず、サイトのオーディエンスの数はごく限られている。

SBIがブロックチェーン技術者養成ネットワークを設立 —— NTT、日本マイクロソフトが参加へ – BUSINESS INSIDER JAPAN

SBIホールディングスは、ブロックチェーンや仮想通貨を中心とする技術者を養成するため、ワークショップや勉強会を開催できるネットワークを設立した。このネットワークには、NTTコミュニケーションズや日本マイクロソフト、野村総合研究所など国内外の企業が参加する。

SBIと、同社子会社で次世代決済基盤をアジアで提供するSBI Ripple Asiaは10月11日、「Beyond Blockchainテクニカルプログラム(BBCプログラム)」と名付けたネットワークを発足。今後、ブロックチェーン関連技術の実践的な開発環境を整え、共同で実証実験も実施していく方針だ。

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10月11日に行われた「Beyond Blockchainテクニカルプログラム」キックオフ・ミーティングの様子。

仮想通貨やブロックチェーンを利用した資金調達方法であるICO(Initial Coin Offering)などは当初、新興企業や個人がその実現に動いたことで注目を集めたが、今回のBBCプログラムの発足で今後、大手企業による次世代技術の開発の勢いはさらに増しそうだ。沖田貴史・SBI Ripple Asia社長は「ブロックチェーン技術への信頼性が高まってきた」と、11日の会見で述べた。

「ブロックチェーンはゲームチェンジャー技術だ」

米金融界において、ビットコインをはじめとする仮想通貨の本格的な導入に対する見方は依然として、割れていると伝えられるが、仮想通貨を支えるブロックチェーン技術への信頼性の合意は取れてきていると、沖田氏は言う。現に、みずほフィナンシャルグループの佐藤康博社長は9月21日、「(ブロックチェーンは)ゲームチェンジャー(game changer=大変革をもたらす)技術だ」と発言している。

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「内外為替一元化コンソーシアムは(金融機関における)革命的な取り組みだ」と自信を見せる沖田社長。

SBI Ripple Asiaは2016年に、メガバンク3行を含む国内61銀行と「内外為替一元化コンソーシアム」を作り、ブロックチェーンの技術開発と導入に意欲的だ。同コンソーシアムは、国内金融機関がブロックチェーン等の技術を使うことで、国内外為替の一元化や24時間リアルタイム決済の実現、送金コストの削減を目指していく。現在は商用化に向け、オープンAPI(アプリケーション・プログラミング・インタフェース)の活用や共通のモバイルアプリの開発などに着手している。

沖田氏によると「BBCプログラムでは仮想通貨のXRP(リップル)だけではなく、他の通貨も扱う予定」だという。

仮想通貨に関しては、仮想通貨を資金決済法上どのように定義するのかという議論を含め、今後の法規制の動向が注目されている。一方、ブロックチェーンのエンタープライズ利用に関しては、法律的な課題よりもセキュリティの確保に関する業界ルールを定めることがより大きな課題ではないか、と沖田氏は述べた。

マイクロソフト、10月のセキュリティ更新プログラム – Office 2007は最後 – マイナビニュース

日本マイクロソフトは10月11日、2017年10月のセキュリティ更新プログラムを公開した。JPCERT/CCは、脆弱性を悪用された場合、リモートからの攻撃によって任意のコードが実行されるおそれがあるとして注意を呼び掛けている。

更新プログラムが公開されたソフトウェアは、Microsoft Internet Explorer、Microsoft Edge、Microsoft Windows、Microsoft Office、Microsoft Office Servers および Web Apps、Skype for Business および Lync、Chakra Core。

今回、62件のパッチがリリースされている。同社によると、Officeのメモリ内オブジェクト処理における脆弱性「CVE-2017-11826」は深刻度は重要だが、既に脆弱性の悪用を確認しているという。

2017年10月のセキュリティ情報 資料:日本マイクロソフト

2017年10月10日火曜日(米国時間)の月例のセキュリティ リリース日を最後に、Office 2007、SharePoint Server 2007、Windows 10 Version 1511 の Current Branch (CB) / Current Branch for Business (CBB) のサポート / サービスが終了となる。

これにより、10月の更新以降、セキュリティ更新プログラムは提供されなくなる。同社は、Office 2007、SharePoint Server 2007を利用している場合は、最新バージョンの利用を検討すること、Windows 10 Version 1511を利用している場合は、最新のCBおよびCBBに更新することを勧めている。

マイクロソフト、「Harman Kardon Invoke」を今月中旬頃に発売か – ガジェット速報

Phone Arenaは5日(現地時間)、米マイクロソフトのスマートスピーカー「Harman Kardon Invoke」が、今月中旬頃に発売される見込みと伝えています。

Petri IT KnowledgebaseおよびThurrott.comの編集長を務めるブラッド・サムズ氏が、米Harman Kardonの人間を通じて掴んだ情報によると、Invokeは2017年10月第3週頃に発売される予定とのことです。

また、Windows Centralは今回、Xbox Live Rewards公式サイト上に、Invokeが150ドル(約1万7000円)で発売されることを示唆する情報を確認したことを伝えています。

なお、Invokeは今年5月に発表され(過去記事)、今週中の発売が公式に予告されていたものの、その時期や価格などに関する詳細については不明な状態が長く続いていました。

そのほか、Phone Arenaによると、「Amazon Echo」シリーズに搭載されている「Alexa」がおよそ1400種類もの操作を実行可能であるのに対し、Invokeに搭載されるバーチャルアシスタント「Cortana」が実行可能な操作の数は、同製品の発売時点ではおよそ70種類に止まる見込みとのこと。

Amazon Echoシリーズを筆頭に、既に強力な競合製品が数多く発売されている中で、“敢えてInvokeを選ぶだけの魅力” が用意されているかどうかに注目したいところです。

[TwitterWindows Central via Phone Arena]

MicrosoftのMRにハンズオン:ナードじゃなくてもワクワク! – ギズモード・ジャパン

ゲームだけじゃないし、ゲーミングPCも不要。

MR(Mixed Reality、複合現実)のコンセプトを掲げるMicrosoft(マイクロソフト)が、MRをテーマとしたイベントを開催しました。米GizmodoのAlex Cranz記者が最新ヘッドセットや完成度の高まったMRソフトウェアにハンズオンしたところ、良い手応えを感じたようです。以下、ハンズオンレポートをどうぞ!


VRって、とっつきにくいやつです。たしかにポテンシャルは感じるし、子供の頃に読んだSF小説の良いイメージもあるんですが、実際のVRはまずお金がかかるし、バグも多いし、ほぼゲームっていう限られた使い道しかありません。でもMicrosoftはVRやMRは単にエイリアンを倒すだけの道具じゃないよっていう、渋いけど説得力のある提案をしています。

僕は今年使えるであろうMicrosoftのMR体験、そのもっとも完成度の高い最新版にハンズオンしてきた結果、彼らはついに、わりと悪くないものを作り出したのかもしれないと感じています。ウィリアム・ギブスンとかニール・スティーヴンスン、それから米Gizmodoの元編集長アナリー・ニューウィッツのサイバーパンク小説に出てきたゴーグル型コンピューティングとはちょっと違うんですが、単なるギミックでもゲーマーの道具でもない、と初めて思えるMR体験です。

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Acerのヘッドセット。

ところでMRとは何か? Microsoftに言わせれば、それはデジタル・リアリティの広い範囲を指す概念です。彼らのMRの目標は、HololensのAR体験から、今月のWindows 10 Fall Updateとともに生まれるVRベースのOSまで、すべてをカバーすることです。

でも現段階ではみんながHololensを持ってるわけじゃないので、MRといえば、MicrosoftのVRヘッドセットとほぼ同義語になっています。もうすぐAcerやDell、サムスンといったMicrosoftのパートナーから、VRヘッドセットが発売されます。このヘッドセットを新しめのPCにつなげて装着すれば、目の前にはCliff Houseなる空間が広がります。今回のイベントのキーノート動画の9:30あたりから、Cliff Houseがどんなものなのか見られます。

それは本当に、カリフォルニアあたりの海岸にある素敵な家をデジタル化したみたいです。背景には緑があり、床はブロンド色の木、白い壁に囲まれた空間には、見慣れたWindowsアプリが並んでいます。そこは本物の家の中みたいに歩きまわったり、今年5月に発表されたコントローラーを使ってテレポートしたりもできます。アプリを開いたり、壁にしまったりする操作はとても直感的です。

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Dellのヘッドセット。

僕はイベントの後にCliff Houseで遊んでみて、VRの世界からブログを書いたり、Twitterフィードが自分の上に流れるのを見たり、小さなブログのウィンドウをラップトップのようにひざの上に置いたり、Photoshop専用の大きな空間に立ってみたりしました。大きなテキスト文書やコードを書くときは、文書全体を見渡せるスクリーンを作ることもできます。2時間分の動画編集をしたいとき、40インチモニターがなくたって、Cliff Houseの中で手首をフリックするだけで専用の動画編集環境を作れます。作業をやめて映画が見たくなったら、300インチ相当のディスプレイを備え、照明を落とした部屋へと瞬時にテレポートできます。

もちろんゲームでも新しいHaloとかSteamの全VRゲームのライブラリが使えますが、MicrosoftのMRではそれらがメインじゃありません。彼らはこのCliff Houseを、みんなのバーチャルライフの場にしたいと考えているんです。

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レノボのヘッドセット。

完全にコントロールされたデモでしたが、前に試したCliff Houseのデモでつまづいた部分がかなり修正されてました。特に、ヘッドセットでのリアルの世界とユーザーの動きのトラッキングをしっかり直したようです。前はそこが不安定で、ソニーのPS VRとかサムスンのGear VRみたいなモバイルヘッドセットよりひどいとは言わないにしろ、同じようなものでした。でも今はHTC Viveと同じくらいスムースで、酔いもありません。Microsoftのヘッドセットとコントローラーのバンドルは400ドル(約4万4000円)は500ドル(約5万5000円)のHTC Viveより価格が安いだけでなく、HTC Viveほど強力なコンピュータは必要ありません。

そこがまさにMicrosoftのVR/MRの強みで、他のヘッドセットみたいにGPU別立ての強力マシンじゃなくても使えるとされてるんです(ただしゲームは別、そこはまだグラフィックスの要件が厳しいので)。つまり、薄いDellのラップトップとか新しいRazer Stealthとか、ゲーム主眼じゃないPCでもバーチャルな世界に入れるってことです。これまでのVRは数千ドル(数十万円)のコンピュータが必要でしたが、今はIntelのKaby Lake以降のプロセッサ搭載なら大丈夫です。

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サムスンのヘッドセット。

今あるヘッドセットの中では、一番のスターはサムスンのHMD Odysseyでしょう。コントローラー付属で500ドル(約5万5000円)、そのAMOLEDディスプレイは今ある競合ヘッドセットの中でもっとも高解像度です。片目の解像度1440 x 1600のディスプレイは、HTC Viveの片目1080 x 1200よりも精細ですし、片目1440 x 1440のDellのヘッドセットと比べても雲泥の差でした。サムスンのヘッドセットではすべてがスムースに感じられ、どんなヘッドセットでも見えてしまう小さなピクセルも相対的に小さく、気になりませんでした。

VRはまだ黎明期で、競合プラットフォームもたくさんありますが、ユビキタスなMRを実現するのはMicrosoftかもしれない、と期待が持てます。ヘッドセットの価格はOculus RiftとかHTC Viveとだいたい同じですが、ゲームにフォーカスしていない分、使い方がよりリッチになるポテンシャルがあります。またゲーミングPCじゃなくても使えるっていう意味で、モバイルVRを除けば一番手軽に使えます。MicrosoftはMRを通じて、ナードじゃなくてもワクワクできる何かを作りつつあるんです。

Alex Cranz – Gizmodo US[原文

(福田ミホ)

マイクロソフト「オフィス」10月10日にサポート終了 – J-CASTニュース

   マイクロソフトの表計算ソフト「エクセル」やワープロソフト「ワード」などを搭載する「オフィス2007」の延長サポートが、2017年10月10日に終了する。

   インターネットセキュリティー関連企業トレンドマイクロ(東京都渋谷区)が提供した2017年10月の資料によると、17年9月時点で約40万台(全体の8.60%)のコンピューターで「オフィス2007」が利用されている。

   「オフィス2007」のサポート期間が終了すると、セキュリティーの更新や有償サポートなど、すべてのサポートが受けられなくなり、パソコンの乗っ取りや機密情報の漏えいといった被害を受ける恐れがある。そのため、マイクロソフトとトレンドマイクロは「オフィス」利用者に、最新バージョンへの移行を検討するよう呼びかけている。