ロゴ無しの白い32型TVなど、ビックカメラ新ブランド「TAG label」。amadana監修 – AV Watch

 ビックカメラは、amadanaが監修するオリジナル家電シリーズ「TAG line」を進化させ、家電以外の製品を含む「TAG label」としてブランド化。12月28日に32型液晶テレビを37,800円で発売するほか、18日に全自動洗濯機(27,800円)、、2018年1月13日にスーツケース(12,800円~)を発売する。

TAG labelの32型液晶テレビ(ホワイト)

 amadanaが監修し、ビックカメラグループが展開する家電シリーズのTAG lineは、シンプルなモノトーンカラー、本体にメーカーロゴがないデザインが特徴としてこれまで展開。「無主張な点、機能が必要最小限で使いやすい点などが、若い年齢層のお客様を中心に支持され、ラインナップを拡充してきた」という。

 新たに「ライフスタイルブランド」として展開するTAG labelは、“製品にブランド名を表示せず、アパレル製品のようにタグでブランド表示する”という基本コンセプトを引き継ぎつつ、カテゴリを家電以外にも広げ、生活に利用するあらゆるものを対象とする。20代をはじめ、シンプルな機能、インテリアを求めているユーザーに向けて提案していくという。

新ブランドTAG labelでラインナップを拡大

 TAG label最初の新製品となる全自動洗濯機を12月18日に、32型液晶テレビを12月28日に発売。以降も、スーツケースや寝具、キッチンタイマー、キッチンプレートなどを順次発売。現在の約5倍の100種類の展開を目指している。

 テレビは、ホワイトとブラックの2色展開。USB HDD接続による裏番組録画にも対応する。洗濯機は、シンプルなホワイトのデザインで、操作パネルは英文表記となっている。

 それ以外の新製品に関する詳細情報は、今後随時発表予定としている。

32型テレビの本体(ホワイト)とリモコン

32型テレビのブラックモデル

全自動洗濯機

【新製品の発売予定日と価格など】
12月18日 全自動洗濯機(27,800 円)
12月28日 32型液晶テレビ(37,800円)
2018年1月13日 スーツケース(12,800円~)
2018年2月 寝具(掛布団、敷布団、枕) 価格未定
2018年2月 キッチンタイマー 価格未定
2018年2月 キッチンプレート 価格未定

EV加速で、電機メーカーの存在感一気に高まる – ニュースイッチ Newswitch

 世界的なEV(電気自動車)シフトで完成車メーカーが自前主義や系列といった従来の枠組みを超えて部品メーカーと手を組む動きが目立ってきた。ホンダは日立オートモティブシステムズ(日立AMS)と、仏グループPSAは日本電産とそれぞれ電動車の基幹部品であるモーター事業での提携を発表した。

 「小型から大型まであらゆる用途のモーターに精通する日本電産は我々にとって最良のパートナーだ」。PSAのジル・ルボルニュ品証・生産担当副社長は4日、都内で開いた会見で日本電産との協業に期待を込めた。PSAと日本電産の仏子会社がEVの駆動に必要な「トラクションモーター」の合弁会社を2018年春に設立し21―22年をめどにPSAのEV向けに量産する。

 ホンダは日立AMSとモーターの合弁会社「日立オートモティブ電動機システムズ」を7月に茨城県ひたちなか市に設立した。すでに両社のエンジニアが新しいモーターの開発に着手しており、19年度に日本で、20年度にEV需要が拡大する中国と米国でモーターの生産を始める。

 電動車を巡っては19年から新エネルギー車の製造・販売を義務づける中国など各国の規制対応に向け、国内外車各社が本格的に開発に取りかかる。ホンダやPSAが部品メーカーと協力を深める背景には、限られた時間の中で競争力の高い商品を投入する必要に迫られている現状がある。

 30年までに世界販売の3分の2を電動車にする目標を掲げるホンダは自社でモーターを内製しているが「(モーターは)非常に投資がかさむ部品」(八郷隆弘社長)。日立AMSが蓄積してきたモーターの生産技術を活用すれば、コスト面の課題をクリアできる。

 「日本の家電メーカーの事例を見れば分かる。自前にこだわりすぎた会社が負けた」。日本電産の永守重信会長兼社長は日本が過去に液晶テレビで韓国勢に追いつかれ覇権を握られた過去をあげ水平分業の重要性を指摘する。

 一方、パナソニックは中国とインドの現地企業にEVの生産を支援する提案を始めた。部品単位だけではなく、EVの生産を丸ごと支援することも想定する。その場合、津賀一宏社長は「OEM(相手先ブランド)メーカーの形になる」と、完成車の生産に参入する可能性も示唆する。

 二次電池やモーターといった重要部品の提供に加え、EVの設計、生産も支援する。2018年度にも事業化する。国がEV普及を後押しする中印でサプライチェーンの上流に入り、部品販売を伸ばす。同時に生産や関連サービスなどEV事業のノウハウを蓄える。

 EVの開発を開始したこと発表した英ダイソン。2020年の発売開始を目指し、開発に20億ボンド(約2900億円)以上の投資を行なう。家電で培ったモーターや電池などの技術を活用する

 創業者であるジェームズ・ダイソン氏が従業員に宛てたメールで明らかにした。すでに社員や自動車業界の専門家ら400人以上が開発に携わっており、今後も人員を増やすという。

 ダイソン氏は同社が開発するEVについて、テスラなどの自動車メーカーが設計しているものとは「根本的に異なる」ものになると説明。「他社と同じように見えるものでは意味がない。スポーツカーではなく、非常に安い車でもない」と話している。電池は、充電が容易でリサイクルもしやすいといわれる全固体電池を使用する。

 EV開発では大手自動車メーカーが競っているが、家電メーカーのモビリティビジネスへの参入意欲が熱くなってきている。長期的な目線で、自動車産業への参入障壁は確実に低下していくだろう。

東洋炭素、電力のロス半減のパワー半導体基板を量産 – 日本経済新聞

 東洋炭素(大阪市)は、モーターや照明の制御に使われるパワー半導体用のウエハー(基板)を2020年にも量産する。回路に流した電力が熱として失われる原因になるウエハー表面の傷やゆがみを減らす独自の製法を用いる。半導体の電力ロスは従来の半分になり、電気自動車(EV)のモーターに使うと効率的な運転ができ航続距離が10%伸びるという。

 パワー半導体は液晶テレビや冷蔵庫など身近な家電にも多く使われている。エ…

シャープ、海外強化へ8Kアピール 3年ぶり「CES」復帰へ – SankeiBiz

 シャープが来年1月に米ラスベガスで開かれる世界最大級の家電見本市「CES」に3年ぶりに参加することが15日、分かった。経営不振で2016年から出展を見送っていたが、台湾・鴻海(ホンハイ)精密工業の傘下で再建が進んだことを受け、海外事業を強化するため復帰する。高精細な次世代映像技術「8K」に対応したモニターや業務用カメラなどを展示する。シャープは業績不振に伴い15年末に北米のテレビ事業から撤退。CESへの出展も北米市場向けに自社製品をアピールする意義が薄れたとして見送りを決めていた。

 その後、昨年8月に鴻海の子会社となりコスト削減などの改革を進めたことで業績が急回復。今年9月にドイツで開かれた欧州最大の家電見本市「IFA」にも5年ぶりに参加した。今月7日には東京証券取引所2部から1部に約1年4カ月ぶりに復帰しており、CESへの参加は一段の弾みとなりそうだ。

 シャープは8Kを今後の収益の柱と位置付けており、CESでは米国の家電量販店や映像制作会社の関係者に商品や技術力を売り込むことで市場の開拓につなげたい考えだ。また液晶テレビで新たなブランドを立ち上げて米市場に再参入することも検討しており、その地ならしとする狙いもありそうだ。

 CESには日本からはパナソニックやソニー、トヨタ自動車なども参加する見通しだ。

東洋炭素、パワー半導体用基板を量産 EV航続距離10%向上へ – 日本経済新聞

 東洋炭素は、モーターや照明の制御に使われるパワー半導体用の次世代型ウエハー(基板)を2020年にも量産する。回路に流した電力が熱として失われる原因になるウエハー表面の傷やゆがみを減らす独自の製法を用いる。半導体の電力ロスは従来の半分になり、電気自動車(EV)のモーターに使うと効率的な運転ができ航続距離が10%伸びるという。

 パワー半導体は液晶テレビや冷蔵庫など身近な家電にも多く使われている。エア…

シャープ、社員に「感謝のしるし」を配布–東証一部復帰で総額約6億円を還元 – CNET Japan

 シャープの代表取締役社長である戴正呉氏は12月14日、東京証券取引所第一部に復帰したことを記念して、国内に勤務している約2万人の社員を対象に、「感謝のしるし」を配布した。

 封書のなかには、戴社長のメッセージとともに、2万円の現金が入っており、それとは別にシャープのECサイト「いい暮らしストア」で利用できる1万円の電子クーポンも提供される。電子クーポンを含めて、総額で6億円規模の社員への還元となる。

 「感謝のしるし」は3月31日にも、国内の構造改革に一定のメドがついたことを理由に、国内約1万9000人の社員を対象に、3000円を支給した経緯があるが、今回はその10倍規模になる。

 シャープは、2017年度上期の売上高で前年同期比で約20%の伸長を達成。利益の黒字化だけでなく、リーマンショック以前の水準にまで回復するなど、業績が大きく改善している。

 その一方で、社員には信賞必罰を徹底し、社員の平均給与(賞与含む)は前年同期比17%も増やすことができたという。今回の「感謝のしるし」も、信賞必罰の取り組みにひとつと捉えることができるだろう。

 なお、12月8日に支給された冬季賞与も、6月の夏季賞与と同様に、全社で平均2カ月の賞与を、信賞必罰のポリシーに沿って支給している。

 今回の「感謝のしるし」の戴社長のメッセージは、以下の通り。

社員のみなさんへ


 当社は12月7日、2016年8月1日の東証二部指定替え以来、わずか1年4カ月で東証一部への復帰をはたすことができました。これは過去に前例がないことであり、みなさんとともに取り組んできた構造改革や事業拡大の努力が報われたものだと考えています。改めて、みなさんのたゆまぬ努力に心から感謝します。

 こうした感謝の気持ちを込めて、ここに「感謝のしるし」をお渡しいたします。日頃、みなさんを支えてくれている家族や友人へのプレゼント、懇親会費用などに活用していただければ思います。

 これから当社は東証一部の会社として、社会的責任が一段と増すことになります。これまで以上にコンプライアンス遵守を心がけるとともに、全員一丸となって「人に寄り添うIoT(AIoT)」と「8Kエコシステム」の実現に取り組んでいきましょう。みなさんのより一層の奮起を期待します。

テレビCM大量投下からユーザーに直接還元するキャンペーンへ

 一方で、シャープは、一般ユーザー向けに2つのキャンペーンを実施している。

 1つは「シャープ8Kテレビ誕生祭」。12月1日に発売した「AQUOS 8K」のデビューに合わせて、12月1~31日までの間、抽選で88人に、液晶テレビAQUOSが当たるキャンペーンや、対象のテレビや「ロボホン」の購入者を対象に、カタログギフトなどをプレゼントするキャンペーン内容となっている。

 もう1つは「シャープ白物家電60周年感謝祭」。2017年で60周年を迎えたシャープの白物家電事業の節目を記念して、12月7~31日までの間、ヘルシオや冷蔵庫、洗濯機、掃除機などの対象商品の購入者に、カタログギフトをプレゼントする内容になっている。

 戴社長はこの狙いについて「数多くのお客様より、あたたかい応援のお言葉を頂戴してきた。私たちは、このようなお客様への感謝の気持ちを、決して忘れてはならない。こうした思いから、2つの感謝の施策を実施する」としていた。

 戴社長の手法は、テレビCMなどに大量の広告宣伝費を投資するよりも、直接、ユーザーに還元する方法を中心としているのが特徴だ。以前ほど、大物キャラクターを起用したテレビCMが少なくなっていることもその裏付けであり、今回の2つのキャンペーンの実施も、戴社長流のユーザーへの利益還元手法の表れのひとつといえるだろう。

 なお、戴社長は、2017年度下期に、8Kエコシステム構築に向けた技術開発に、約47億円の社長ファンドを充当することにも明らかにしており、「重要技術の開発については、事業本部の経費とは別枠の社長ファンドを活用し、全社をあげてサポートしていく。今後は、8Kだけでなく、AIoTに関わる技術やソフトウェア、商品などの開発をはじめとして、様々な分野の技術開発を対象に、取り組みを一層加速していきたい」としている。

シャープ、社員に「感謝のしるし」を配布–黒字化受け総額約6億円を還元 – CNET Japan

 シャープの代表取締役社長である戴正呉氏は12月14日、東京証券取引所第一部に復帰したことを記念して、国内に勤務している約2万人の社員を対象に、「感謝のしるし」を配布した。

 封書のなかには、戴社長のメッセージとともに、2万円の現金が入っており、それとは別にシャープのECサイト「いい暮らしストア」で利用できる1万円の電子クーポンも提供される。電子クーポンを含めて、総額で6億円規模の社員への還元となる。

 「感謝のしるし」は3月31日にも、国内の構造改革に一定のメドがついたことを理由に、国内約1万9000人の社員を対象に、3000円を支給した経緯があるが、今回はその10倍規模になる。

 シャープは、2017年度上期の売上高で前年同期比で約20%の伸長を達成。利益の黒字化だけでなく、リーマンショック以前の水準にまで回復するなど、業績が大きく改善している。

 その一方で、社員には信賞必罰を徹底し、社員の平均給与(賞与含む)は前年同期比17%も増やすことができたという。今回の「感謝のしるし」も、信賞必罰の取り組みにひとつと捉えることができるだろう。

 なお、12月8日に支給された冬季賞与も、6月の夏季賞与と同様に、全社で平均2カ月の賞与を、信賞必罰のポリシーに沿って支給している。

 今回の「感謝のしるし」の戴社長のメッセージは、以下の通り。

社員のみなさんへ


 当社は12月7日、2016年8月1日の東証二部指定替え以来、わずか1年4カ月で東証一部への復帰をはたすことができました。これは過去に前例がないことであり、みなさんとともに取り組んできた構造改革や事業拡大の努力が報われたものだと考えています。改めて、みなさんのたゆまぬ努力に心から感謝します。

 こうした感謝の気持ちを込めて、ここに「感謝のしるし」をお渡しいたします。日頃、みなさんを支えてくれている家族や友人へのプレゼント、懇親会費用などに活用していただければ思います。

 これから当社は東証一部の会社として、社会的責任が一段と増すことになります。これまで以上にコンプライアンス遵守を心がけるとともに、全員一丸となって「人に寄り添うIoT(AIoT)」と「8Kエコシステム」の実現に取り組んでいきましょう。みなさんのより一層の奮起を期待します。

テレビCM大量投下からユーザーに直接還元するキャンペーンへ

 一方で、シャープは、一般ユーザー向けに2つのキャンペーンを実施している。

 1つは「シャープ8Kテレビ誕生祭」。12月1日に発売した「AQUOS 8K」のデビューに合わせて、12月1~31日までの間、抽選で88人に、液晶テレビAQUOSが当たるキャンペーンや、対象のテレビや「ロボホン」の購入者を対象に、カタログギフトなどをプレゼントするキャンペーン内容となっている。

 もう1つは「シャープ白物家電60周年感謝祭」。2017年で60周年を迎えたシャープの白物家電事業の節目を記念して、12月7~31日までの間、ヘルシオや冷蔵庫、洗濯機、掃除機などの対象商品の購入者に、カタログギフトをプレゼントする内容になっている。

 戴社長はこの狙いについて「数多くのお客様より、あたたかい応援のお言葉を頂戴してきた。私たちは、このようなお客様への感謝の気持ちを、決して忘れてはならない。こうした思いから、2つの感謝の施策を実施する」としていた。

 戴社長の手法は、テレビCMなどに大量の広告宣伝費を投資するよりも、直接、ユーザーに還元する方法を中心としているのが特徴だ。以前ほど、大物キャラクターを起用したテレビCMが少なくなっていることもその裏付けであり、今回の2つのキャンペーンの実施も、戴社長流のユーザーへの利益還元手法の表れのひとつといえるだろう。

 なお、戴社長は、2017年度下期に、8Kエコシステム構築に向けた技術開発に、約47億円の社長ファンドを充当することにも明らかにしており、「重要技術の開発については、事業本部の経費とは別枠の社長ファンドを活用し、全社をあげてサポートしていく。今後は、8Kだけでなく、AIoTに関わる技術やソフトウェア、商品などの開発をはじめとして、様々な分野の技術開発を対象に、取り組みを一層加速していきたい」としている。

4K smart LED液晶テレビ「Hisense」にU-NEXTがアプリ提供開始、ネットボタンに「U-NEXT」が追加 – SankeiBiz

株式会社 U-NEXT(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:堤 天心、以下「当社」)は、ハイセンスジャパン株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:李文麗)が2017年12月より大手家電量販店に出荷する、4K対応の液晶テレビ「Hisense」に、当社が運営する映像配信サービスU-NEXT(以下「U-NEXT」、URL:https://video.unext.jp)のアプリケーション提供を開始いたします。また、一部ラインナップ(32N20)ではリモコンのネットボタンに「U-NEXT」が追加され、直接「U-NEXT」トップ画面に遷移することが可能になりました。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/145731/img_145731_1.jpg

■4K対応の液晶テレビ「Hisense」シリーズラインナップ

65V型 4K smart LED液晶テレビ
HJ65N8000

55V型 4K smart LED液晶テレビ
HJ55N5100、HJ55N8000、HJ55N5000

50V型 4K smart LED液晶テレビ
HJ50N5000、HJ50N5100、HJ50N5500

43V型 4K smart LED液晶テレビ
HJ43N5000、HJ43N5100

*1KスマートTVの「32N20」の発売は2017年12月中旬を予定しております。

今回、 当社が4K対応の液晶テレビ「Hisense」にアプリケーションを提供したことにより、「U-NEXT」を快適にお使いいただく環境が実現いたしました。U-NEXTは、今後もさまざまなデバイスに対応し、さらに利便性の高いサービスを目指してまいります。

※本情報はU-NEXTコーポレートサイトへも掲載しております。
https://unext.co.jp/blog/hisense-tv-2017-12-15

Xperia XZ Premiumの画面をワイヤレスでプロジェクターに出力してみた – ASCII.jp

Xperia XZ Premiumロングランレポート
第25回

2017年12月15日 10時00分更新

文● 中山 智 編集● ASCII編集部

 Xperia XZ Premium(SO-04J)は4K&HDRというディスプレーがアピールポイント。そのため撮影した写真や動画配信サービスなどのコンテンツが高精細かつ高品質で楽しめるので満足しています。

 とはいえ、画面サイズは5.5型なので液晶テレビなどと比べると迫力は劣ります。特に自分は旅先などにモバイル用のプロジェクターを持参しているので、たまにXperia XZ Premium内のコンテンツを大画面で楽しみたいときもあります。ところがXperia XZ PremiumはType-Cから有線で映像を出力する機能がありません。なのでType-CからHDMIに変換するケーブルを挿して、ほかの機器で映像が楽しめないのが欠点です。

Type-CからHDMIを挿しても、映像出力にする項目は出てこない

 Xperia XZ Premiumの画面をほかの機器に出力する際には、マイクロソフトの「Wireless Display Adapter」を使ってワイヤレスで出力しています。ちなみに自分が使っているのは旧モデルですが、最新モデルはマイクロソフトの公式サイトから6980円で購入可能です。

プロジェクターにWireless Display Adapterをセット

 使い方はまずプロジェクターのHDMIポートにWireless Display Adapterを挿し、さらに給電用にUSBも挿します。するとマイクロソフトのロゴが映し出されるので、Xperia XZ Premiumの設定から「接続機器」→「スクリーンミラーリング」へとアクセスします。


マイクロソフトのロゴが映し出される



Xperia XZ Premiumの設定を起動し「機器接続」を選ぶ 「スクリーンミラーリング」をタップする

 次にスクリーンミラーリング画面で開始をタップすると、ワイヤレスで接続できるディスプレーの検出が始まり「MicrosoftDisplayAdapter」が表示されたらタップします。



スクリーンミラーリングの画面で「開始」をタップ 検出されたDisplayAdapterを選ぶ

 これでXperia XZ Premiumの画面がWireless Display Adapterを挿した機器で出力できれば準備完了。大画面でXperia XZ Premium内のコンテンツが楽しめます。



同じ画面がプロジェクターでも投影されている 写真や動画など大画面で楽しめる

 ワイヤレスなのでケーブルいらずで設定できるし、Type-Cポートを使わないので、Xperia XZ Premiumを充電しながら使用できるのもポイント。ただし、電波が飛び交う環境だとWireless Display Adapterがなかなか検出できないといったトラブルもあります。個人的にはType-Cからの映像出力もサポートしてほしいところです。

■関連サイト



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「電源タップの隣を塞ぐ」問題を解決。コンセント部を回せるUSB ACアダプタがサンワサプライから – Engadget 日本版

サンワサプライ株式会社(本社:岡山市北区田町1-10-1、代表取締役社長 山田 哲也)が運営している直販サイト『サンワダイレクト』では、コンセント部分がクルッと回転するので干渉を防ぐことが出来て最大3.4Aまで給電可能なUSB&電源増設タップ「700-TAP031」を発売しました。


電源タップ(モバイル用・USB充電ポート最大3.4Aまで・回転式プラグ・折りたたみ対応)
型番:700-TAP031 販売価格:1833円(税抜)
商品ページ:http://sanwa.jp/pr/700-TAP031

本製品は、USB充電2ポートと、ACコンセントを1ポート搭載した電源タップです。
プラグを挿し込んだまま360°回転が可能で、ケーブルの出し方や場所を調整することができ便利です。

 

合計出力3.4Aまで対応し、スマートフォン2台同時充電とタブレットも充電可能です。プラグは、携帯、収納に便利なスイング収納式プラグを採用しています。

 

片手に収まるコンパクトサイズで、持ち運びもでき出張時や旅行時などに邪魔になりません。火災を防ぐ絶縁キャップ付きです。過電流、過電圧、短絡発生で自動OFFする保護機能を搭載しているので安全です。

 

本製品のサイズは、約W45×D34×H98mmで重量は約108gです。